東京2020オリンピック・パラリンピックを目前にして、中国・武漢で発生した新型肺炎の感染拡大が止まりません。
今回は、東京オリンピック延期の可能性はあるのか？
今までにオリンピックが延期となった前例はあるのか、2020年3月1日に行われる東京マラソンや、中止・延期なしという判断への海外の反応を紹介します。
東京オリンピック延期の可能性や前例は？
東京オリンピック延期の可能性や前例はあるのか見ていきましょう。
東京オリンピック延期の可能性はなし
東京オリンピックが2020年7月から開催される予定ですが、2020年1月末に中国・武漢で発生した新型肺炎・コロナウイルスの感染拡大が止まりません。
国内での感染・死亡者も報告されているものの、感染経路が分からないものも多く、中国での出来事だと他人事では済まない状況です。
そんな中、安倍首相や大会組織委員会・会長を務める森喜朗らが、東京オリンピック・パラリンピックの延期はされないと述べています。
予定では、聖火は1ヶ月半後に宮城県北部に到着し、4ヶ月後の7月24日にオリンピック開会式が行われる予定です。
しかし、すでに旅行の制限がかけられているため予選大会への影響が出始めています。
今回の夏季オリンピック招致の際にも、首都・東京での2度目の開催を念頭に計画が進められていました。
それだけ政府のオリンピックに懸ける経済強化という役割は重く、日本で発生した訳でもない新型肺炎には積極的に延期・中止の可能性は話し合う余地もないと言えます。
ただし、こうした身勝手とも言える対応は海外メディアでも非難されています。
前回夏季大会が行われたリオデジャネイロでも、ジカウイルスが猛威を振るい、WHO(世界保健機関)が公衆衛生上の緊急事態を宣言したにもかかわらず、2016年のリオデジャネイロオリンピックは中止・延期されませんでした。
こうした負の前例からも、2020年の東京オリンピックを中止・延期ができにくくなっているとも考えられます。
オリンピック延期の前例：ない
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今までにオリンピックが中止された前例・事例は5件存在します。
それらに関しては以下の記事で紹介しています。
オリンピックが延期された前例は、近代オリンピックにおいては一度もありません。
今回の新型肺炎とは理由が全く異なりますが、過去に近い事例として、1956年にオーストラリア・メルボルン夏季オリンピックの一部種目が別の日程で実施されたというものがあります。
本来は1956年11月22日〜12月8日(南半球なので)の日程で行われましたが、馬術だけはオーストラリアが畜産の検疫が厳しかったこともあり、期間のずれ込みなどを考慮して1956年6月10日〜6月17日にスウェーデン・ストックホルムで行われました。
前例がないから延期されない
前例がないものに対して、公的な団体は柔軟な対応を取りづらくなっていく傾向があるため、東京オリンピック延期の判断はされない可能性はあります。
しかし、このまま日本国内での感染・死亡者数が増加しつづければ、たとえ開催を決定したとしても棄権する選手・国や地域、外国人観光客も多くなり、日本政府が東京オリンピックに求めていた経済強化という効果は見込めないでしょう。
次回開催への影響？
すでに2028年夏季オリンピックまで開催地が決定しています。
| 開催年 | 夏季・冬季 | 開催国・都市 |
| 2022年 | 冬季 | 中国 北京 |
| 2024年 | 夏季 | フランス パリ |
| 2026年 | 冬季 | イタリア ミラノ/コルティナ・ダンペッツォオ |
| 2028年 | 夏季 | アメリカ ロサンゼルス |
もし開催日時を延期するにしてもいつごろが新型肺炎の終息なのか予想がつかないことも、延期の判断ができない原因と言えます。
日本の経済強化を考えれば、中止よりは延期の方が実現可能性は高いように考えられますが、選手が4年スパンでの管理をしていることなども含めて今後の大会への影響を考慮すると延期も難しいです。
新型肺炎で延期・中止されているスポーツイベントはある
中国での死者が1400人を2月13日(木)に突破してしまったことを受け、東アジア全域で開催予定だった国際的なスポーツイベントがほとんど中止されています。
4月に開催予定だったゴルフのボルボ・チャイナオープンが延期されることも決定しました。
さらには、イギリス・パラリンピック協会は2022年冬季北京オリンピックに向けた北京訪問を中止しています。
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東京マラソンやオリンピック延期・中止なしへの海外の反応
東京マラソンやオリンピック延期・中止なしへの海外の反応を紹介します。
東京マラソンの延期もなし
東京で開催されている「東京マラソン」が2020年3月1日(日)に行われる予定ですが、東京マラソンも延期・中止は検討されていません。
2月6日に東京マラソンの主催団体は、中国在住者の参加自粛要請をホームページ上で発表しました。
中華人民共和国在住者（2月1日時点エントリー情報の住所）（国籍を問わず）で、日本に渡航できない、もしくは渡航を取りやめたため東京マラソン2020に参加できなかったランナーの方に対する措置についてご案内させていただきましたが、この度、東京マラソン2021にエントリーする場合、参加料を免除することとしましたのでお知らせします。
現在、日本政府では、入国制限に係る対象地域を中華人民共和国湖北省以外に拡大し、中華人民共和国在住の皆様へのビザの発給を停止するなど一層の制限を課している状況であり、今後も、日本への渡航を見送らざるを得なくなる方々が多数発生するなど混乱が予想されます。
中国在住の皆様におかれましては、今回の措置を踏まえ、東京マラソン2020への参加を自粛していただきますようよろしくお願いいたします。
自粛要請に合わせて、2020年の東京マラソンに参加予定だった中国在住者の2021年東京マラソンへの参加料の免除を決定したことも発表しています。
東京マラソンは日本のオリンピック代表チームの予選大会としての役割も持っているため、こうした中国在住者の参加が実質認められなくなったことも、少なからず影響を与えるものと考えられます。
東京オリンピック延期・中止なしへの海外の反応
東京オリンピック延期・中止はなしだという安倍首相や森喜朗らの対応に対して、海外の反応は批判的な声が多くあります。
イギリスの公衆衛生の専門家ジョン・アシュトン博士も、コロナウイルスへの懸念があるにもかかわらず、オリンピックの中止・延期の可能性を排除した判断を批判しています。
JAPAN TODAYに寄せられたコメント欄には、日本国内で感染・死亡者が報告された中でも東京オリンピックの中止・延期の可能性を排除した安倍首相の対応を非難する声が多くあります。
安倍は懸念を払拭しようと必死なだけで、終息のために正しい行動をできていない！
検疫デスクに警察官を配置してもウイルスは止まらないよ！
安倍の政府はまた無能っぷりを披露したな。
(東京オリンピックの中止・延期はあり得ないとIOCに伝えられたことに対して)真実から目を背けて嘘をつく、馬鹿げた考えでそんなことする暇があったらプランBを作れ。
こうした海外の反応からも見られるように、東日本大震災や放射能に対しても、除染作業などの成果よりも「安全だ」の一点張りなところがあり、今回の新型肺炎についても「安全だ」と主張して事実から目を背けているようにも見受けられます。
まとめ
・東京オリンピック延期の可能性はなし
安倍首相や大会組織委員会・会長を務める森喜朗らが、東京オリンピック・パラリンピックの延期はされないと述べています。
・オリンピック延期の前例：ない
オリンピックが延期された前例は、近代オリンピックにおいては一度もありません。
・新型肺炎で延期・中止されているスポーツイベントはある
中国での死者が1400人を2月13日(木)に突破してしまったことを受け、東アジア全域で開催予定だった国際的なスポーツイベントがほとんど中止されています。
・東京マラソンの延期もなし
東京で開催されている「東京マラソン」が2020年3月1日(日)に行われる予定ですが、東京マラソンも延期・中止は検討されていません。
・東京オリンピック延期・中止なしへの海外の反応
東京オリンピック延期・中止はなしだという安倍首相や森喜朗らの対応に対して、海外の反応は批判的な声が多くあります。
いつもたくさんのコメントありがとうございます。他にも様々な情報がありましたら、またコメント欄に書いてくださるとうれしいです。
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